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環境影響の評価は、影響の量的、質的、頻度上、時間的、空間的な「甚大さ」を尺度として「著しさ」が評価され、甚大な環境影響を著しい環境影響とします。環境影響には、マイナスの環境影響だけでなく、例えば間伐材野地板の使用は、合板野地板に比べ熱帯雨林の減少を防ぐのに役立つので、プラスの環境影響として考えることができます。プラスの環境影響も含め、著しい環境影響を与える重要な環境側面を、著しい環境側面と呼んでいます。
さらに著しい環境側面の水準及び改善に必要な費用などを考慮して、どのように継続的改善を行うことが組織の経営上必要で、かつ可能であるかを決定し、環境方針としてまとめます。次に環境方針に基づいて環境目的及び目標が設定されます。
一般に環境目的は3年〜5年程度のスパンの中期的な取り組みで、環境目標は年度単位の短期的な取り組みとしています。プロジェクトや物件に固有な著しい環境側面がある場合には、現場固有な環境目標を設定しますが、木造住宅の現場ではこうしたケースはほとんど見られません。
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